日本企業も世界との競争の中で存続と拡大を求め、厳しい環境の中、戦っている。外需型の企業は為替の変動により、内需型の企業は購買意欲の変化に対応の変化を求められている。それに伴い、経営戦略や組織、社員の行動も「変革」を迫られている。当然、コンサルティングも、これまでの「改善」からではなく、「変革」がキーワードになる。
また、企業にとって事業を継続するのに一番大切なことは『財を残すは下、業を残すは中、人を残すは上』を実行できるかであると考える。

コンサルティングの際、企業の意向と、客観的な考え方の調整をとるのに難しい場面もあるが、「効率」だけでなく、質の面を考慮した「効果」も考えた方が、結果として、良いものになると信じている。その意味で、お互いに安易に妥協せず、厳しい中にも温かい、心の通った「仕組み」と「仕掛け」を、人間の尊厳を保ちながらの対応を一緒に考えていきたいものである。

• 人事諸制度の再構築（食料品小売）
• 評価制度、賃金制度の再構築（化成品メーカー）
• 総合経営指導、経営戦略（機械メーカー）
• 人事諸制度の再構築（医薬・化成品メーカー）
• 役割主義人事制度の構築（機械システム）
• 退職金制度の再構築（データ処理）
• 人事諸制度の構築（飲食）
• 管理職の複線化、人事諸制度の再構築（飲料製造）
• 賃金制度の再構築（漁業協同組合）
• 合併に伴う人事諸制度の再構築（農業協同組合）
• 業種転換（製糸）
• 総合診断、管理水準の向上（金属メーカー）
• 目標管理制度の構築（出版）
• 人事諸制度の構築（ホテル）
• 勤務地限定制度の構築（衣料小売）
• 能力開発基準の制定（専門商社）
• 組織風土診断、組織活性化策の構築（金属メーカー）
• 評価制度、賃金制度の再構築（介護）

• 考課制度研修（機械メーカー）
• パート社員への労務管理（出版）
• 考課者訓練、面接訓練（建設）
• 店長研修、マーケティング研修（食品製造・販売）
• マネジメント研修（百貨店労働組合）
• 人事諸制度設計研修（業界団体）
• 考課者訓練（金融）
• 目標設定訓練、面接訓練（健康保険組合）
• 考課者訓練、面接訓練（地方自治体）
• マネジメント研修（国家公務員指導団体）
• 賃金制度設計研修（地方生産性本部）